【LINE】App Annie「2017年アプリ市場総括レポート」の「2017年 日本パブリッシャー収益ランキング(非ゲーム)」でLINEが1位、コミュニケーションアプリ「LINE」は3部門で1位を獲得

2018.02.09 All

「アプリ年間日本収益ランキング(非ゲーム)」では、1位に「LINE」、2位に「LINEマンガ」、4位に「LINE MUSIC」、7位に「LINE プレイ」がランクイン

LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤 剛)は、アプリ市場データを提供するApp Annieが先日公開した「2017年アプリ市場総括レポート」において、「2017年 日本パブリッシャー収益ランキング(非ゲーム)」でLINEが1位、コミュニケーションアプリ「LINE」は3部門で1位を獲得いたしましたので、お知らせいたします。

本レポートは、昨年1年間の世界のアプリ市場動向の総括として、世界のアプリ市場の重要トレンドや、国別トップアプリ、パブリッシャーのランキング等に関する情報をApp Annieが分析し提供しているものになります。

■『2017年アプリ市場総括レポート』https://www.appannie.com/jp/insights/market-data/app-annie-2017-retrospective/

「2017年アプリ市場総括レポート」によると、アプリパブリッシャーの年間日本収益ランキング(非ゲーム)においてLINEが1位を獲得し、ゲームを除く、アプリ収益ランキングとアプリ月間アクティブユーザー数ランキング、アプリダウンロード数ランキングの3部門で「LINE」が1位を獲得しました。アプリ年間日本収益ランキング(非ゲーム)では「LINE」のほか、2位に「LINEマンガ」、4位に「LINE MUSIC」、7位に「LINE プレイ」がランクインいたしました。

また、世界におけるパブリッシャー収益ランキング(非ゲーム)でLINEが4位を、世界アプリ収益ランキング(非ゲーム)でコミュニケーションアプリ「LINE」が5位を獲得しております

【コメント】LINE株式会社 代表取締役社長 出澤剛
LINEのサービスが国内でも世界でも広くご利用いただき、結果としてこのような素晴らしい評価をいただけたこと、大変光栄に感じております。今後も「CLOSING THE DISTANCE」をミッションに掲げ、身近な大切な人との関係性を深め、絆を強くするサービスを提供してまいります。


■2017年 日本パブリッシャー収益ランキング(非ゲーム)
2017年の日本におけるiOSとGoogle Playのアプリ合計収益ランキングにおいて、LINEが1位を獲得しました。

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■2017年 日本アプリ収益ランキング(非ゲーム)
2017年の日本におけるゲームを除くiOS・Google Playの合計アプリ年間収益ランキングにおいて、1位に「LINE」、2位に「LINEマンガ」、4位に「LINE MUSIC」、7位に「LINE プレイ」がランクインしました。

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■2017年 日本アプリ月間アクティブユーザー数ランキング(非ゲーム)
2017年の日本におけるゲームを除くiOSおよびAndroidアプリの年間MAUランキングにおいて、「LINE」が1位となりました。

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■2017年 日本アプリダウンロード数ランキング(非ゲーム)
2017年の日本におけるゲームを除くiOSおよびAndroidアプリのアプリダウンロード数ランキングにおいて、「LINE」が1位となりました。

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■2017年 世界パブリッシャー収益ランキング(非ゲーム)
2017年の全世界におけるiOSとGoogle Playのアプリ合計収益トップ52社のランキングにおいて、LINEが4位を獲得しました。

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■2017年 世界アプリ収益ランキング(非ゲーム)
2017年の全世界におけるゲームを除くiOS・Google Playの合計アプリ収益ランキングにおいて、コミュニケーションアプリ「LINE」が5位となりました。

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【App Annieについて】 www.appannie.com
App Annie (アップアニー) は、アプリビジネスに役立つアプリ市場データと分析を提供する世界No.1の情報プラットフォームです。アプリ市場の情勢、自社アプリの競合優位性をより深く把握するため、100万を超えるユーザーに利用されています。米・サンフランシスコに本社を置き、世界15都市で450名以上の従業員が活躍しています。現在までにeVentures、GreenspringAssociates、グレイクロフト・パートナーズ、IDGキャピタル・パートナーズ、Institutional Venture Partners、セコイア・キャピタルなどの世界中のベンチャーキャピタルから1億5,700万米ドルの資金調達を実施しました。